仮寓ダークマター

　地政学には前世紀の遺物のウロンな「学問」というイメージがある。だが、書店に地政学コーナーができていて、いくつかの本が並んでいた。そのなかの次の1冊に興味がわいた。

　『日本人のための地政学原論』（橋爪大三郎／ビジネス社／2026.1）

　私と同世代（団塊世代）の社会学者・橋爪大三郎の著書は『はじめての構造主義』、『世界は四大文明でできている』など何冊か読んでいる。本書と関連するのは『戦争の社会学』だろう。印象に残っているのは、橋爪氏が編者の『小室直樹の世界』収録の対談での橋爪氏の次の発言だ。

　「どうも私は、自分のノーマルな部分に退屈しているので、ちょっと危ない知性にひかれる傾向があるみたいです。」

　そんな橋爪氏が、ちょっと危ない感じががする「地政学」を概説したのが本書である。巻末の「おわりに」では次のようの述べている。

　「最近ビジネスかいわいで「地政学」が話題だという。何冊か見たがピンと来ない。それなら自分で教科書を書こう。そう決めて、2025年9月に原稿を書き始めた。（…）勤務先の大学院大学至善館では野田智義学長はじめ、いろいろな皆さんからいつもビジネス現場の熱気を伝えていただいている。この環境がなかったら、本書は書けなかったろう。」

　橋爪氏は東工大教授を退任した後、大学院大学至善館の教授になっている。この学校については、知り合いの若いビジネスマンから面白いビジネススクールだと聞いたことがある。彼は勤務先の企業から派遣されて、業務のかたわらこの大学院大学に通っていた。単なる米国風のMBA養成ではなく、アジアの文化、哲学、思想などリベラルアーツにもウエイト置いているそうだ。竹田青嗣、西研、平田オリザなども教授に名を連ねている。

　本書は、そんなビジネススクールの教材の一つかもしれない。学者の著作というよりは教育者の著作である。

　地政学とは「戦争が起こったらどうなるか」をリアリズムで考えることであり、地理学、軍事学、国際関係論などを土台にしている。ちゃんとした学問とは言えないが、土台となる諸学を踏まえなければ、地政学を理解することも、使いこなすこともできない。戦争の気配が近づくと地政学がブームになる。

　戦争はイヤだが、無視すれば済むものではない。地政学も無視すればいいというものではない。本書を読んで、国家とは戦争をするものだという苦いリアリズムの認識を得た。

　地政学を習得したからと言って、世界への対処方法の正解が得られるとは限らない。本書にも「……悩ましい問題である」「……今後に注目したい」「……読み切れない」などの述懐がある。

　と言っても、さまざまな知見をベースに合理的な正解を追究する営為は必要だ。19世紀以降のさまざまな戦争を検討している本書は、地政学を十分に理解していなかった故に過去の指導者たちが犯した判断ミスをいろいろ指摘している。

　太平洋戦争の開戦において、日本には政略も軍略もなく、最後通牒と言われたハルノートを読解できず、戦争に突入してしまったとの指摘にナルホドと思った。中国のナショナリズムは日本が育んだとの見解も、社会学的で面白い。

　先日読んだ朝日新聞のコラム（2025.2.2『日曜に想う』）に、次の記述があった。

　「10年近く前、ポスト・トゥルース（真実後）という新語が注目された。意味するところは、事実や真実が重視されない時代の到来である。最近耳にしなくなったのは、当たり前の風景になったからだろうか。」

　この一節を読んで、6年前に買ったまま未読だった次の本を思い出し、あわてて読了した。

　『真実の終わり』（ミチコ・カクタニ／岡崎玲子訳／集英社／2019.6）

　原著の出版は2018年、トランプ大統領誕生の翌年だ。トランプがもたらした時代風潮を批判的に探究し、真実が無視される事態に警鐘を鳴らした本である。

　百数十ページの薄い本である。短時間で読めるだろうと目近の書架に積んだまま6年の時間が流れた。いつしか、トランプ時代からバイデン時代に移り、時評的な本書への関心が薄れていった。そして、再びトランプ時代となり、新聞コラムに促され、本書を手にする次第となった。

　著者はニューヨーク・タイムズで活躍した高名な文芸批評家だそうだ。本書は、虚偽に満ちたトランプの言動を厳しく批判すると同時に、真実探求の関心を失った現代社会の情況を多面的に考察している。簡略に言えば、ポストモダン思想による物事の相対化がニヒリズムにつながり、トランプを生み出す土壌になったという指摘である。

　著者の指摘は概ね納得できる。この10年ほどの間に見聞きしてきたさまざまな言説をあらためて復習した気分になる。カウンター・カルチャー的左翼的思潮が既存メディア否定のポピュリズム的右翼思潮に連結していく皮肉なダイナミズムに暗然とする。

　本書に出てくる「羅生門的」「羅生門効果」という言葉に驚いた。一般的な用語かは不明だが、ナルホドと思った。著者は日系２世だそうだ。

　脱構築の哲学者ポール・ド・マンという人物を本書で初めて知った。死後にナチスのユダヤ人迫害を支持する言説が発見されてスキャンダルになったそうだ。評価のゆらぎが興味深い。

　ブーアスティンの『幻影の時代』への言及には心躍った。半世紀以上昔の学生時代に面白く読んだ本だ。筒井康隆氏の疑似イベント小説のネタ本だと知って読んだのだ。あの本がトランプ時代を胚胎していたとすれば「真実の終わり」の起源は根深い。文明論的な考察が必要だと思える。

　それにしても、厚顔無恥の大音量が成功する社会がいいとは思わない。成功か失敗かの評価は歴史の時間軸で異なってくるだろうが。私は、寛容性を失うと文明は衰退すると思っている。

　2018年に出た本書がどの程度の読者を得たかは知らない。トランプ時代が再来したのだから、本書にさほどに影響力はなかったと思わざるを得ない。故・西部邁ならトランプの出現は民主主義の必然と言うかもしれない。だが、リアルの世界を生きる私は、それをよしとするわけにはいかない。

　 森永卓郎氏の次の本を続けて読んだ。

『ザイム真理教』（森永卓郎／三五館シンシャ／2023.6）
『書いてはいけない：日本経済墜落の真相』（森永卓郎／三五館シンシャ／2024.3）

　数日前（2024.10.24）の新聞（朝日と日経）に、新刊の『投資依存症』と並んで上記2書を並べた三五館シンシャの広告が載っていた。その広告によれば『ザイム真理教』は19万部、『書いてはいけない』は27万部売れているそうだ。本が売れない時代、ご同慶の至りである。

　三五館シンシャという出版社を私は2年前に知り、興味を抱いた。きっかけは備中松山藩の山田方谷である。私はこの人物に関心がある。『財政の巨人：幕末の陽明学者・山田方谷』（林田明大／三五館）という本を読んだとき、その本の出版社を検索し、三五館がすでに倒産し、社員の一人が三五館シンシャという別会社を立ち上げていると知った。その経緯を綴った文章がとても面白く、強く印象に残った。

　だから、森永卓郎氏の『ザイム真理教』が三五館シンシャから刊行されたと知ったとき、あの出版社が有名な著者の本を出したのかと驚いた。この本の「あとがき」によれば、知り合いの大手出版社数社から出版を断られ、三五館シンシャに持ち込み、ようやく出版にこぎつけたそうだ。

　なぜ、大手出版社は断ったのか。財務省を批判した本だからである。そんなことで自主規制するのかと思うが、財務省の心象を害した会社には税務調査が入る可能性が高く、面倒なことになるリスクがあるのだ。陰謀論めいた話に思えるかもしれないが、私は納得できる。税務調査には恣意性があり、企業にとっては災難以外の何物でもない。

　『ザイム真理教』は財政収支の均衡を目指す財務省をカルト教団に近いと批判している。緊縮財政から積極財政に転換し、消費税減税（あるは廃止）をしなければ日本経済は成長しないと主張し、日銀が国債をどんどん引き受けてもハイパーインフレにはならないと解説している。その根拠も述べている。私は、この主張の当否を今のところ判断できない。森永氏によれば、日本人の7割がザイム真理教に洗脳されているそうだ。私も洗脳されているのかもしれない。

　だが、森永氏の財務省批判には首肯できる点も多い。高級官僚の天下り、金融ムラの癒着、露骨な洗脳活動（与党、野党、メディア、芸能界から子供まで）、恣意的な税務調査などが問題なのは確かだ。

　森永氏が主張するように大多数の日本人が洗脳されているとすれば、その洗脳を解くのは容易でないと思う。私は、どこにでも付く膏薬のような経済学の理屈をなかなか信用できない。だが、本書をベースに少しは勉強してみようかという気になった。

　『書いてはいけない』は三つのタブーを語っている。「ジャニーズ性加害」「財務省のカルト的財政緊縮主義」「日本航空123便の墜落事件」の三つであり、森永氏によれば、これらはメディアでは触れることができないテーマだそうだ。

　ジャニーズ問題はBBCの報道を契機にタブーでなくなりつつあるが、それ以前にテレビ出演者の一人として見聞したアレコレを述べていて、興味深い。この本がジャニーズ問題を取り上げているのは、他のタブーも同じ構造だと主張するためである。

　『書いてはいけない』の読後感を書くのは『ザイム真理教』以上に難しい。森永氏は否定するだろうが、陰謀論に近いからである。

　29年前の日航機墜落事故は、訓練中の自衛隊による尾翼への誤射がひきがねで、最終的には自衛隊のミサイルによる右エンジン攻撃で墜落、その現場は特殊部隊が焼き払った――という説を紹介し、森永氏は9割は正しいだろうと述べている。さらに、墜落原因をボーイング社におしつけたことが日本の米国への借りとなり、後日のプラザ合意に影響し、その後の日本経済墜落の要因になったとしている。

　日航機墜落事故にいくつかの謎があるとしても、にわかには信じがたい説である。事実だとしたら天地がひっくり返るような大騒動になるだろう。

　仮に事実なら、それを知る関係者は少なくないはずである。その全員が何も語らず何も残さずにこの世から消えていくということがあるだろうか。何らかの記録が出てくれば面白いとは思うが。